コールセンター専門コンサルティング会社のCプロデュース。コールセンターの品質管理、研修、設計構築、運用改善(東京/全国対応)

選挙特需

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こんにちは、コールセンターコンサルティングのCプロデュース 代表取締役 大木伸之です。
このブログでは、コールセンター情報や日々の出来事などをご紹介しています。


世論調査の際にコールセンターで利用されている方式がRDD法

9月11日に衆議院選挙が行われました。

その前後、TV局、新聞社などから委託された「コールセンター」では、電話による調査の準備・実施で大忙しとなっていたようです。いわゆる「選挙特需」ですね。

マスコミ各社は頻繁に世論調査を行い選挙予測を発表していましたが、みなさんは「RDD法・・・」のところ(言葉)は気になりませんでしたか?

世論調査の際にコールセンターで利用されている方式がRDD法(Random Digit Dialing)で、その選挙区で電話帳に掲載されていない番号を含め、 すべての固定電話番号の中から無作為に抽出された番号に発信されています。極端に言えば、03-1111-0001から順に0002、0003、0004、あるいは、0007、0014、0021、0028・・・のようにです。

以前は「電話帳」をもとに発信・調査されていましたが、抽出される標本に偏りが生じる可能性が高いため(電話帳にのせている方々の群になってしまう)、ここ数年RDD方式が主流とされているようです。

この特需でテレマーケティング・エージェンシーの経営や営業は「ほくほく」ですね・・・。でも実際、短期間でこの仕事に勝負をかけるコールセンター長は相当ドタバタだったと思います。(お気の毒に・・・終わったので少しゆっくり休んでください。。)

※みなさまの批評やコメントをお待ちしております。

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投稿: 株式会社Cプロデュース

大手企業、中小企業のコールセンターを運営している事業会社に対して「改善コンサルティング」「コールセンターの協業運営」サービスの提供を行い、コールセンター業界の最前線を見てきた。精通する業界はISP、通信販売、保険、クレジットと多岐にわたる。コールセンターのビジネスにおいて、”オペレーションの現場”と”経営層”までの距離をいかにコンパクトにできるかが成功への鍵であるとの持論から、実践型のコンサルティングを推進している。

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